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CFDで副業


初心者のCFD入門
日経平均や個別株に大きなレバレッジをかけて、仕事から帰ってきてから夜間にゆっくり取引。
「えー、そんな都合のいい話なんてないんじゃないの??」と思った方!
実はこの投資方法、ヨーロッパやアメリカではすでにメジャーになっているんです!
それが今、日本でも脚光を浴び始めたCFD(Contracts forDifference = 差額決済契約)。
CFD取引とはFXと同じ証拠金取引の仕組みを使って、通貨だけでなく日本や海外の株価指数や個別株、原油や金などの商品(コモディティ)まで売買できる、とても便利な金融商品なんです。

CFDとは

CFDは「Contract For Difference」の略で「差金決済取引」を意味します。FX、先物取引などと同じ証拠金取引の一種で、最近徐々に個人投資家の注目を集め始めています。

CFDは株式、金や原油などの商品先物、株価指数など、数多くの金融商品の値動きをそのまま反映します。実際に現物株などを所有する必要なく、売買価格の差で利益を出すことができます。ゴールドマンサックスが主催しているeワラント取引を経験したことのある人ならイメージが湧きやすいかもしれません

日本国内でスタートしたのはごく最近のことでサービスを提供している業者もほとんどいません。しかし、日本以外の先進国(アメリカ、イギリス、オーストラリアなど)では既に10年ほど前から個人投資家向けのサービスが開始されています。証券CFDが普及していない先進国はアジア圏の国のみで、世界的には既に有名な金融商品なのです。


CFDの取引時間

株式投資やFXなどと異なり、CFDでは様々な金融商品を組み込んでいます。よって取引時間も対象となる金融商品によって変わってきます。

例えば、日本株CFDの場合は、日本の株式市場が開いている午前9時〜午後3時までが取引可能時間です。

アメリカ株CFDの場合は、アメリカ市場が開いている午後10時30分〜午前5時(夏時間)までが取引可能時間になります。株価指数CFDや業種別CFDの取引時間も、基本的にはその国の株式市場の開催時間と同じです。

一方、為替は世界中で24時間取引されているため、為替CFDは日本国内からでも24時間取引可能です。商品先物は各国ごとに市場が分かれていますが、CFDでは全世界の商品先物取引をひとまとめにしています。よって商品先物CFDも24時間取引可能です。

24時間取引可能な金融商品は問題ありませんが、株式CFDや株価指数CFDを取引する際は、各国ごとの開催時間を把握しておく必要があります。夏時間と冬時間で開催時間がずれることも頭に入れておきましょう。



CFDの種類

商品先物CFD

商品先物とは金、銀、原油、小麦粉などのいわゆる一次製品のことです。別名コモディティとも呼ばれます。商品先物CFDは、これら一次製品の値動きを対象としています。

商品先物は東京、ニューヨーク、シカゴ、ロンドンなど、世界の主要産業取引所で取引されています。通常であれば東京の商品先物市場、ニューヨークの商品先物市場、ロンドンの商品先物市場といった具合に、各国ごとに取引市場が分かれており、取扱時間や取扱っている銘柄にばらつきがあります。

しかし、商品先物CFDは世界中全ての商品先物取引を対象としているため、24時間取引可能です。さらに、WTI(原油先物価格)のような、アメリカ市場では取引されているのに日本市場では取引されていない銘柄も取引可能です。

通常の商品先物取引には、満期日というものがあります。一度金や銀などを購入すると、満期日までに一度決済しなければなりませんが、商品先物CFDには満期日がありません。無期限で取引できるため、いつまでも持ち続けることができます。


株価指数CFD

株価指数とは、株式市場全体の動きを平均化して1つに集約したものです。株価指数CFDは、世界各国の株価指数の値動きを対象にしています。先進国の株価指数は、ほぼ全ての業者が取扱っています。主だった株価指数を見ていきましょう。

日本の株価指数といえば、日経225やTOPIXが有名です。日経225CFD、TOPIXCFDはほぼ全ての業者が取扱っています。

アメリカではNYダウ、ナスダック、S&P500などが主要な株価指数です。NYダウ、ナスダックCFDもほぼ全ての業者が取扱っています。

ヨーロッパ各国の株価指数はあまり馴染みがないかもしれませんが、ドイツのDAX、イギリスのFTSE、フランスのCAC、イタリアのMIBなどが有名です。ヨーロッパ先進国の株価指数CFDもほぼ全ての業者が取扱っています。

さらに業者によっては、中国の上海総合指数、香港のハンセン指数、インドのBSEなど、マイナーな新興国の株価指数CFDも取扱っています。

株価指数CFDに投資するということは、株価指数の対象となっている数100銘柄全てに分散投資することを意味します。何の知識も持っていない初心者がいきなり世界各国の株式CFDに投資するのは無謀です。まずは各国の株価指数CFDに投資して、リスクを分散することをおすすめします。


債権CFD

債券とは国、地方、企業などが発行する借用書のようなものです。投資家は資金を調達したい国、地方、企業の債券を買い、国、地方、企業は期限(満期日)が来ると利子をつけて返済します。債券の利子は通常の銀行預金金利に比べると、多少高めの設定になっています。

莫大な金額を必要とする債券は、これまでほんの一握りの投資家しか取引できませんでした。しかしここ数年でずいぶんと小口化され、資金の少ない個人投資家でも購入できるようになってきています。

債券CFDでは、基本的に地方や企業の債券は対象にしていません。国の債券、いわゆる国債を対象としています。債券CFDは、株式CFDや商品先物CFDと比べ、取引量が極端に少ない傾向にあります。そのため注文を出してもなかなか約定しないことがよくあります。

特に満期日近くになると、債券CFDを積極的に購入しようとする投資家はほとんど現れません。通常よりもさらに取引量が減るため、満期日付近の取引はあまりおすすめできません。


業種別CFD

業種別指数とは、証券取引所に上場している業種全体の動きを平均化して1つに集約したものです。業種別指数CFDは、世界各国の業種別指数の値動きを対象にしています。先進国の主だった業種別指数を見ていきましょう。

日本の業種別指数は銀行、保険、小売、輸送用機器など、33種類に分類されています。世界的に見ると少ないのが特徴です。ドイツ、イギリス、フランスなど、ヨーロッパ各国の業種別指数は、日本より多少種類が多くなっています。

先進国の中で、アメリカの業種別指数だけはずば抜けて種類が多くなっています。アメリカの業種別指数は、広告、インターネット、放送、アパレルなど、日本では考えられないほど細かく分けられており、その数は201種類に及びます。

業種別指数は数10銘柄に分散投資することになるので、それなりにリスクを分散することができます。株価指数CFDほどのリスク軽減効果はありませんが、何の知識もないまま個別銘柄に投資するよりはずっといいと言えます。

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